●東京システムハウス株式会社
 
    ・大審院判決録判例集閲覧システム(株式会社有斐閣殿)
CD-ROM30枚分の電子データを持ち歩きできる検索システム 。2万件(7.5G)にも及ぶ判決判例集の膨大な記録を、データベースと電子データをハードディスクに搭載する事により提供を可能とした。
 
    ・技術情報データベース(総合ビルメンテナンス業)
〜蓄積された技術情報をサービス展開〜
・問合せサポートシステム(株式会社教育出版社殿)
〜過去の記事の管理と全文検索DB〜
・レガシーソリューション(マイグレーション)
 (株式会社栗本鐵工所住吉工場殿)

〜基幹系データをLinuxDBへ移行〜
 
    ・台湾植物データベース・台湾魚類データベース
・金融情報管理システム
・Webマルチメディア管理
・クラスター・システム運営で可用性高め業務改善

・消耗品受発注管理システム

 
 
 

●株式会社CIJ
 
  ・『Oficinamigo(オフィシーナミーゴ)〜文書管理ソフト』
Oficinamigo(オフィシーナミーゴ)は現実世界のキャビネットに書類を収納するイメージで誰でもが簡単に使える文書管理システムです。
 
 
 

●株式会社蒼天
 
  ・クライアント管理ソフトウェア『LogVillage』
PCに負荷をかけずにクライアントの資産・運用・セキュリティ管理が行えることが最大の特長です。
 
 


●株式会社神戸製鋼所
 
    ・『鋼製砂防ダム設計システム』
科学技術系の設計計算システムですが、設計計算の条件と結果をすべてデータベース上に蓄積しています。このデータを基にCADによる作図や設計計算書の作成が可能です。
 
 


●株式会社NTTデータ(開発:株式会社CIJ)
 
  ・『VOISTAGE FAXサーバシステム』
FAXの手間やコストを減らし、ペーパーレス化を実現したシステムです。
 
 


●株式会社TOKAIコミュニケーションズ(旧 株式会社ビック東海)
 
    ・『JFT/Server (データ交換ミドルウェア)』
EDIなどのデータ交換システムや集配信システムなどに最適なミドルウェアです。
 
 
 

●株式会社システムオリコ
 
  『i-Repository(DB設計〜情報管理ソフト)』
EA(EnterpriseArchitecture)におけるデータ・アーキテクチャ層のモデリングに最適な仕組みを提供します。
 
 


●株式会社シーアイジャパン
 
    ・宮崎経済連トレサビリティーシステム
トレサビリティーシステムは、データベースに登録した牛の履歴情報、生産者の情報をHPなどで閲覧できるシステムです。

 
 


●海外での事例
 
   

・台湾NEC
台湾NECの開発したACU COBOL移行の成功事例。
・台湾最大のバス会社
NEC ACOSからHP Cluster UNIXへの新規開発移行案件。

 
 

●株式会社ニコン・エシロール
 
    ・眼鏡店向け経営管理システム
変化の激しいITへの対応と多様なユーザーニーズの対応に向けて開発した、業界初の『オンラインレンズ発注』を付加した顧客管理システムです。
 
 

●株式会社日本アドシス
 
   

・電力監視システム
ISO14001に代表される環境アセスメントの一環で、企業に求められる排出基準に関して、エネルギー資源である電力の利用状況を蓄積するシステムです。

 
 

●日経メディアマーケティング株式会社
 
    ・国内株ポートフォリオの運用管理支援ツール『日経ポートフォリオ・マスター』
膨大なポートフォリオを用意に整理できる機能や、充実したレポート作成機能など、多彩な機能を数多く装備。資産運用業務の大幅な効率化を実現します。
 


●株式会社ユース(旧ユニバーサルシステムズエンジニアリング株式会社)
 
  ・株式会社スリーエフ様 99円コンビニ「q's mart」の基幹システム
 
 
・S社様(全国規模の展開をしている大手企業)の業務システム
    ・多階層クライアント/サーバ型基幹業務開発ツール『美作U』
『美作U』は中小企業をターゲットにした基幹業務開発ツールです。会計・人事・給与等の基幹業務の計画や処理ができ、企業に優れたソリューションを提供します。
 

●TIS株式会社
 
    ・『Angel++』
美術館の所蔵品情報を管理するシステムとして開発された『Angel++』は、美術館の所蔵品情報を階層構造に保存し、各カタログごとに分類、整理する機能を持つオブジェクト指向型アーキテクチャーのシステムです。
 
 

●キーウェアソリューションズ株式会社
 
    ・セキュリティーソリューション『まいきゃび Guard-PA』
『まいきゃび Guard-PA』は、本人性の確認としては信頼性の高い「生体による認識」を用いた高度なアクセスコントロールを「組織の中での情報資源使用のルール」に柔軟に対応しながら既存のネットワークシステム上に実現します。
 

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